インフルエンザの予防接種を受けるべきか悩んでいる人へ

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インフルエンザ予防接種

インフルエンザの季節がやってきました。インフルエンザ予防接種をうける人は11月初旬に一回目、11月下旬から12月下旬に2回目を受けるかたちが一般的ではないでしょうか。

接種の効果を信じて疑わない人は案外多いものです。

抗生物質

ワクチン

学校で集団接種が当たり前だった時代

20年程前まで、学童期の子供たちはインフルエンザワクチンの集団接種を学校で受けるのが普通の時代がありました。

ところが、あまり知られていませんが群馬県前橋市などで行われた統計調査でワクチンの有効性が否定され、同時に副作用の被害を受けた子供達の存在が明るみになります。

この事をきっかけにワクチン接種による副作用の被害者が全国で怒りの声をあげ、各地で集団訴訟に発展、高裁判決が下り、国の過失責任と被害者側の勝訴が次々に確定しました。

ついに当時の厚生労働省もワクチン接種の効果がなかったことを認め、集団接種は中止に追い込まれます。

「重症化を防ぐ」は本当か

インフルエンザウィルスはとても変異が早いウィルスです。

人間、鳥、豚などあらゆる動物に感染しながら世界中を巡っています。

のどや鼻の粘膜に取り付き、30秒後には感染します。

人から人へ感染するたびに小変異を繰り返すため去年インフルエンザに罹ってもまた今年罹る可能性があります。

次期に流行るであろうワクチンを選定して製造するまでにおよそ一年かかります。

去年つくったワクチンが今年流行するワクチンの型とぴったり一致する確率は宝くじの一等を引き当てる確率以下と言われています。

インフルエンザワクチンでは感染を防げない事がはっきりしてから、最近では「重症化を防ぐ」という宣伝がされてきましたが、これも何の裏付けもありません。

そもそも”重症化”に客観的な基準はないのです。データなど取れるはずがありません。

しかし、インフルエンザワクチンを打ったのにインフルエンザに罹り、ワクチンを打った医師に苦情を言ったとしたら、まずこう言われます。

「ワクチンを打っていたから、これくらいで済んだのですよ。」

インフルエンザ

インフルエンザワクチンによる予防率は1.5%(100人中1.5人)

乳幼児に盛んにインフルエンザワクチンが奨励された時期がありました。「インフルエンザ脳症を防ぐ」という触れ込みで。

インフルエンザ脳症の多くは1歳未満の乳幼児に起こり、インフルエンザを発症した後、脳が腫れ、意識障害を起こし後遺症を残す事が問題となりました。

しかし、インフルエンザ感染から脳症になった子どもの脳を調べるとインフルエンザウィルスも発見されず、炎症も起こしていませんでした。

原因はウィルスではなく、当時頻繁に使用されていた解熱剤ではないかと一部の医師たちに指摘され始めます。

1998年当時の厚生省に脳症の原因を解明するための研究班が作られました。

調査の結果わかったのはインフルエンザ脳症の原因はインフルエンザそのものではなく、日本で使われてきたジクロフェナク(ボルタレン)、メフェナム酸(ポンタール)などの非ステロイド性抗炎症系の解熱剤が多くの脳症の原因になっている事が明らかになりました。

世界5大医学雑誌である「ランセット」に掲載された論文ではインフルエンザワクチンによる予防率は1.5%(100人中1.5人)だった、という報告がありますし、近年出てくる論文は「幼児への予防の効果はほとんど無し」というものが多いようです。

老人とインフルエンザワクチン

では、老人に対してはどうでしょうか。

2009年、新型インフルエンザが発生した時に基礎疾患のあるお年寄りに優先的に新型インフルエンザワクチンの接種が行われました。

しかし、そもそも老人がインフルエンザで亡くなるのはインフルエンザによるというよりも合併症である肺炎によるものです。

同年11月12日から19日までのわずか1週間のうちに13人もの人がワクチン接種後に次々と亡くなりました。

もちろんワクチンが原因で亡くなったと断定することは出来ませんし、厚労省も「基礎疾患の悪化」を死亡原因に挙げています。

現にその後も感染リスクが高いとはいえない寝たきりのお年寄りに積極的にワクチン接種を続けていますが、接種後に体調を崩して亡くなった方は最終的に133人にのぼります。

体調が悪化した人は、更にこの数倍の人数に上るのではないでしょうか。

普通の感覚として、ワクチン接種後に体調が急変したのであれば、まずワクチンを疑ってみるのが常識です。

タミフル

ワクチンは劇薬です

効果が期待できないばかりかワクチンは薬事法で劇薬として扱いを規制されていて、リスクを伴うものです。

ワクチンも上手く使えば、生死にかかわる伝染性の病や重い後遺症が心配される病気を予防する効果が期待できるのは事実ですが、反面、強引に身体の中に異物を入れて抗体を作る訳で、それは自然に感染するのとは全く異なるメカニズムです。

よほどのメリットがなければ、敢えてワクチンを身体に入れる必要は無いのではないでしょうか。

現に欧米ではインフルエンザで病院に行く人はあまりいません。家でじっと寝ている、これが一般的のようです。

そうすればタミフルのような効果も疑わしい薬を総生産量の75%を日本で買い占める、というような馬鹿騒ぎも無くなるでしょう。

日本では1歳未満の乳児にまで医師の判断で使用してもいい、としていますが販売元のロシュ社でさえ1歳未満には使わないようにと警告しています。

タミフルに関しては世界の臨床試験を検証する国際チーム『コクラン』とイギリスの医師会雑誌『BMJ』によって

「タミフルには肺炎や入院を減らすという科学的根拠はなかった」

と結論が下されています。

タミフル濫用のせいで世界中のH1N1インフルエンザウィルスがタミフル耐性になってしまいました。

インフルエンザワクチンは打たないで

「インフルエンザワクチンは打たないで(双桑社)」の著者で国立公衆衛生院(現・国立保険医療科学院)疫学部感染室長を勤めた母里啓子氏は「もうこれでインフルエンザワクチンは消える、副作用の無駄な犠牲者も出さずに済む」と思ったと述べています。

しかし、現実にはそうはなりませんでした。

製薬会社とワクチン推進派の逆襲が始まったのです。

きっかけは「インフルエンザは風邪じゃない」キャンペーンと鳥インフルエンザ、SARS、2009年の新型インフルエンザ騒ぎに便乗する形で、根拠もないままワクチンの大量生産を復活する事に成功したのです。

「新型インフルエンザ開発・生産体制整備臨時特別交付金」として1190億円、ワクチン備蓄用原液の期限切れに伴う予算に毎年110億円が計上されています。

いずれ期限が来ればそれらは廃棄され、また予算がつけられて備蓄する、ということが繰り返されるのです。

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